理事長挨拶

日本行動医学会理事長就任にあたって
日本行動医学会 理事長 島津 明人

2016年7月より日本行動医学会第8期(4年間)が始まり、本学会の理事長に就任しました。若輩者ゆえ至らぬ点も多いと思いますが、先輩の先生方、役員をはじめとする学会員のみなさま、行動医学に関わるみなさまのご指導・ご協力を得ながら、4年間の任期を務めていきたいと思います。

第7期では、野村忍前理事長(現顧問)のリーダーシップのもと、医学教育における行動医学コアカリキュラムの作成や行動医学テキストの出版、国際行動医学会との連携強化などが図られてきました。第8期でも、第7期の基本路線を継承しつつ、さらなる発展を期すため、以下の5点を重点的に推進したいと考えています。

1. 学会・学術総会の活性化を図ります

 Webサイトや各種媒体を通じた情報発信、学会と会員とのコミュニケーションの機会を増やしながら、学会員であることの魅力を高める工夫を図ります。これらの工夫は会員のみならず行動医学に関心を持つ研究者や実践家の増加につながると考えます。
 また、年次学術総会に参加しやすくする工夫も検討します。たとえば、託児所の設置、週末中心の開催日程の再考などは、育児・介護と研究との両立が必要な会員の参加可能性を高めることにつながると考えます。

2.領域間のつながりを強め、研究基盤を強化します

 本学会の大きな特徴の一つに、心理社会行動科学、臨床医学、社会医学の3つの領域をまたぐ学際性があります。こうした学際性の強みを最大限に活かすために、各領域の最新のトピックを紹介したり、他領域の研究手法を知り・身につけるための機会を設けます。

3. 若手研究者の育成を図ります

 行動医学を担う次世代の研究者を支援するための施策を進めます。若手研究者が相互に交流しネットワークを広げる機会、先輩研究者との交流を通じたキャリア形成を支援する機会を設けます。

4.2023年問題への対応を継続します

 日本の医学教育ではいわゆる「2023年問題」に直面し、「医学教育分野別評価基準日本版」に沿った教育カリキュラムの見直しが進んでいます。この日本版では、基礎医学、臨床医学と並んで、行動科学がプログラムの見出しの一つとして提示されています。本学会では、行動医学コアカリキュラムの作成や行動医学テキストの出版などの活動を行ってきましたが、引き続き医学部教育への貢献に努めます。
 行動科学は、医学だけでなく、健康を支援する諸学問の共通基盤としても重要な役割を担っています。今後は、医学部教育だけでなく、健康を支援する諸領域の教育においても本学会が積極的に貢献したいと考えています。

5. 財政基盤の強化を図ります

 現時点での会費納入率は決して高くありません。学会での諸活動を活性化するには、財政基盤の安定・強化は必須の要件です。会員名簿の整備をはじめ、会費納入率の向上、学会収入向上のための工夫について検討を行います。

上述した5点を強化するために、理事を中心とした各種委員会がリーダーシップを発揮し、本学会のさらなる発展につなげたいと考えています。また、会員のみなさまからも、学会の活性化に向けたご提案を広く受け付けております。ご協力のほど、何卒よろしくお願い申し上げます。

2016年7月吉日

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